第二波に備えて

北海道のはさざ波程度の第二波が来ているということにして、今後、日本に本格的な第二波が来ると想定しています。

最近になって、感染拡大の偏りがあることから、慣習の違いとか人種によって耐性があるとか、結局原因はわかっていないわけですが、そのようなことも話題に挙がっています。

ここまでの情報では、日本人はどうやら新型コロナ自体にかかりにくいようです。

「人種によって差が出るなんて、そんな馬鹿な」とお思いの方もいるとは思いますが、たとえば海苔は欧米人の消化器官では消化できないとか、日本のミツバチはオオスズメバチを殺せるけどアメリカのミツバチは無理だとか、そういった驚くべき違いは必ずあるわけですから、あながち嘘とも思えないわけです。

これが中国の陰謀と思えないこともないですが、それはアメリカに任せるとして、だからといって今後の状況を楽観視している場合ではないわけです。

先の記事にも書きましたが、じわりじわりと、真綿で首を絞めるかのように多くの業種が苦しめられていきます。

例えばインバウンド需要で潤っていた多くの業種は、4月の、来日観光客99.9%減というニュースを見て絶望したはずです。

また、本来外国からやってくる労働力を頼りに収穫をしていた農家が、収穫が間に合わず廃棄を出しているというニュースを見ても、危機は去っていないことが感じられます。

学習塾はどうでしょうか。

大阪も含めまして、6月にはほとんどの地域で通常の営業を再開することでしょう。

しかし、安心している場合ではなく、第二波に対してどのように備えるかも急務であるわけです。

まるで砂嵐でしょうか。

自然の暴力に対して抗うことはできないんですよね。

過ぎ去るまで耐えしのぐ方法を構築しない限り、年度内で倒産する塾は増大するはずです。

幸運にも、人類はウイルスに対抗する方法を知っています。今回の新型コロナに対抗する方法も見つかると信じることが出来るため、その対抗策が広がるまで耐える方法を編み出す必要があるのです。

付け焼刃のオンライン指導の限界については、多くの塾が認識できたように思います。

ご家庭はわりと楽観的で「早く指導してもらえないかな」と待ち遠しく思っていた方が多かったようです。これはおそらく、学習塾がクラスターになったという報道が少なかったからでしょう。

現状、公教育を見ても、オンライン指導を第二波の対策として取り扱うところが多いように思います。

オンライン指導の課題が見つかったとしても、ブリザードが収まるのをひらすら待つ登山家よりもマシな状況でしょうし。

料金に対する不満はご家庭から出そうですね。

たとえば、料金を半額にする代わりに、3割程度を政府が補償するということで手打ちにできればいいのかなと思いますがいかがでしょうかね。

今回、塾を完全に閉めるか、それともオンラインにするか、開けるか。やるかやらないかで0-100の判断をするところが多かったように思います。

全て、できる限りオンラインにする代わりに半額、そして国が一部補償で全員痛み分けみたいな形が取れたら、とりあえず塾業界全体としては十分ではないかと個人的には思います。

「それだと潰れるわ！」という塾もあるでしょうが、そんな経営体質であれば融資に頼ったり、自身の能力を呪うしかないのではないでしょうか。